平均寿命の意味とは？老後資金は平均余命で考えたほうが良いですよ！

2018年10月31日2019年8月2日

みなさんは、何歳まで生きると仮定して“老後の資金”を準備すれば良いか知っていますか？

「平均寿命を見ると、最近の日本人は大体80歳くらいまでは生きるみたいだから、80歳まで生きる程度の資金を用意しておけばいい！」と思っていませんか。

実はその考え方は危険なのです。特に、今現役世代の方達は100歳まで生きる資金を用意しておいた方が良いかもしれないですよ！（まぁ、ちょっと言い過ぎの感はありますが・・・）

どういう事なのか、以下で見ていきましょう。

平均寿命とは？⇒0歳児が何歳まで生きることが出来るかを表すもの

多くの人が、いつまで生きられるのかを考える際に「平均寿命」を参考にしますよね。

しかし、そもそも平均寿命の意味を正確に知っていますか？平均寿命の意味を勘違いして覚えてしまっている方が結構多い様なので注意してください。

平均寿命とは、「死亡率が将来も変わらないという前提で、その年に生まれた0歳児が何歳まで生きる事が出来るのか」を表したものです。

生まれた子どもが何歳まで生きられるかを示しているのだから、「平均寿命は今の自分が何歳まで生きられるかを示しているのと同じでは？」と思うかもしれませんが、それは違います。

なぜなら、0歳児（新生児・乳児）は、昔と比べると減ったものの先天性奇形や染色体異常などによって出生後すぐに亡くなるリスクが有り（厚生労働省：平成29年我が国の人口動態）、そのリスクも加味して平均寿命が算出されているからです。

平均寿命を気にする様な方達は、死亡率の高い0歳児ではないですよね。生まれた直後の高い死亡リスクを乗り越えて来た方々なので、死亡率は一気に下がるのです。

では、なにを参考にすれば良いのか。一例としては”平均余命”が考えられます。平均余命は後述していますので気になる方はリンクから先に御覧ください。

以下では、先に平均寿命の過去の推移を見ていきます。

日本の平均寿命は、どんな推移を辿っているのでしょうか。昭和22年〜平成28年の動きを見てみましょう（参照元：厚生労働省「平成28年簡易生命表の概況」）。

参考：厚生労働省が発表する人口動態統計の値として「簡易生命表」と「完全生命表」とが有ります。簡易生命表は毎年作成されますが、完全生命表は5年に一度しか作成されません。

第二次世界大戦後、高度経済成長期を経て年々平均寿命が上がって来ている事が分かりますね。生活環境や医学の進歩が平均寿命上昇の原因でしょう。

ちなみに、平成28年の平均寿命（過去最高を更新！）が伸びた事について、厚労省は「がんや心疾患、脳血管疾患の死亡率が医療技術の向上で低下したことが大きい」と発表しています。

また、もともと男性よりも女性の方が平均寿命は長いのですが、ここ数年男女差が少しずつですが縮まる傾向にあります。これは、男性の健康志向が高まり、禁酒・禁煙をする男性の増えた事が一因の様です。

なお、日本の平均寿命は世界的に見ると非常に高く、2016年の平均寿命は世界第2位です。

参考に国・地域別の平均寿命を見てみると、トップ5は以下の通りとなっています。

参考：スペイン・韓国・スイスは2015年の数値、キプロスは2014年の数値。

男女共にトップは香港ですね。日本は女性の平均寿命は2年連続2位ですが、男性については4位から2位に上昇しました。

上で、「平均寿命は0歳児が何歳まで生きるかを表したものなので、老後資金を考える際にはあまり役に立たない」と書きました。では、何を基準に考えれば良いのでしょう。

一例としては「平均余命」が考えられます。これは、厚生労働省が平均寿命と一緒に公表しているもので、「ある年齢の方が平均してあとどれくらい生きる事が出来るのか」を表すものです。

平成28年の簡易生命表によると、男女の平均余命は以下の通りとなっています。